【期間限定（12/24-1/31）】ESGウェビナー2024 アンコール配信

フルハシ環境総研のESGウェビナーを、期間限定でアンコール配信！
2024年に開催したESGウェビナー全10タイトルをアンコール配信します。
この機会にどうぞご覧ください。

【配信期間】2024年12月24日（火）～2025年1月31日（金）　※期間中は何度も視聴いただけます
【視聴方法】youtube限定公開　※お申し込み後、視聴用のURLを送信します。

※誠に勝手ながら、ご同業者様のお申し込みはお断りさせていただいております。
何卒ご了承くださいますよう、お願い申し上げます。

■ラインナップ
サーキュラーエコノミー
時代に乗り遅れないために！サーキュラーエコノミーに適応する方法
近年注目を集めるサーキュラーエコノミー。
これまでの3Rと何が違うのか？カーボンニュートラルへどのような効果を出せるのかをご紹介します。
加えてEUの規制動向、サーキュラーエコノミーのビジネスモデル事例を紹介、今後対策すべきことを学んでいただけます。

カーボンニュートラル
CO2排出量見える化の次はコレ！脱炭素移行計画の作り方
カーボンニュートラル推進の実行フェーズにおいて脱炭素移行計画やロードマップの策定は不可欠です。
リスク・機会に対する管理やScope1,2の削減計画など脱炭素移行計画を、経営計画・戦略と連動させる方法を紹介します。
Scope1,2,3の算定が終わり、今後削減の取組みを進めていく企業様ににおすすめです。

2023年・2050年までのCN目標を達成するための行動計画の作り方
御社のカーボンニュートラルは、長期目標を作るところで終わっていませんか？
カーボンニュートラル達成までの道すじをなるべく具体的に、投資計画にまで織り込める程度のロードマップを作りたい方、必見です。
これができれば取引先に取り組みをPRできます。

カーボンニュートラルの鍵は製品・サービスにあり！CFP・LCAのメリット解説
製品やサービスにおけるライフサイクル全体での温室効果ガス排出量をCO₂に換算し表示する手法であるCFP（カーボンフットプリント）、LCA（ライフサイクルアセスメント）について、算定方法や結果の活用方法を解説します。
これからCFP、LCA算定をはじめる方に向けて、当社が行っている入門セミナーの内容をダイジェストでご紹介します。

CFP・LCA精度向上のポイントはココ！ CFP・LCAの基本と専門家の上手な使い方
CFP・LCAを算定するには基本を理解しておく必要があります。そして、そのデータ精度を向上させるためにはいくつかのポイントがあります。
本ウェビナーでは、プロセスやデータの信頼性を担保するために行われる「検証」の意義やその方法についても解説します。

ノウハウ公開！ Scope1,2,3算定方法＆SBT登録
カーボンニュートラルの一歩目は、CO2排出量を把握すること。
Scope1,2,3の算定や結果の検証について知りたい方にお勧めのセミナーです。
SBT（Science Based Targets）登録の方法についても具体的に解説します。

Scope3のデータ精度を上げる！サプライチェーンのCN一次データの収集方法
Scope3削減、特に「カテゴリー1」の削減にお悩みの方、必見です！
カーボンニュートラル対策の最も重要で最も難しい課題はScope3の削減。特にカテゴリー１（調達）の算定や削減には、サプライチェーンとのエンゲージメントが必要となります。
本ウェビナーでは、エンゲージメントの方法の一つとして、CN一次データ収集方法を解説します。

統合報告書
「投資家に評価される」統合報告書の作り方
統合報告書とは、企業が自社の財務・非財務資本を用いて中長期にわたりどのように価値を生み出すのかを伝えるもの。
統合報告書の主なターゲットである投資家が求めている情報は何か、投資家に評価される統合報告書の作り方について初歩からお話しします。
初発行やブラッシュアップをお考えの企業様にお勧めです。

EcoVadis
EcoVadis基本からスコアアップまで　EcoVadis回答のポイントと対策
特に欧州との取引において要求されることが多いEcoVadis。企業のCSR方針や施策、業績を評価（格付け）するもので、世界180カ国、13万社以上の企業を評価しています。
本ウェビナーでは、ブロンズメダルを保持する当社が、回答方法の基本からスコアアップのポイントまで解説します。EcoVadis取得を考えている企業様、スコアアップを目指したい企業様におすすめです。

マテリアリティ
御社のマテリアリティ、経営に生かしてますか？もう一度学ぶ「マテリアリティ」
マテリアリティとは、社会課題のうち自社に深くかかわり、取組むことが自社の持続的成長につながるトピックスです。言い換えれば、取り組まなければ自社が成長できないトピックスがマテリアリティとして特定されるべきであり、マテリアリティを踏まえて自社の中長期の経営計画を策定する必要があります。
本セミナーでは、マテリアリティの考え方と使い方、特定の手順、また開示方法について、事例紹介を交えて解説します。